New Cosmos Electric Co. Ltd.

03/04/2026 | Press release | Distributed by Public on 03/03/2026 20:05

新コスモス電機 事業構想大学院大学主催サミットに登壇

代表取締役社長の髙橋が語った、失敗を恐れず挑戦し、世界中のガス事故をゼロにする"ファーストペンギン"の心意気

「世界中のガス事故をなくす」を大目標に掲げる新コスモス電機株式会社(本社:大阪市淀川区、代表取締役社長:髙橋良典)は、2026年2月12日(木)事業構想大学院大学 大阪校にて開催された「先駆ける関西、ファーストペンギンの心意気サミット 2026」(後援:公益社団法人関西経済連合会)に登壇いたしました。

本サミットは、月刊『事業構想』での連載企画を端緒に、関西経済を牽引するトップリーダーが集い、知と交流を深めるリアルイベントです。当社は代表取締役社長の髙橋が、事業構想修士(MPD)を目指す院生や研究員、関西の変革者たちに向け、当社の事業構想と試行錯誤のリアルを発信いたしました。

【イベント概要】

名称:先駆ける関西、ファーストペンギンの心意気サミット 2026
日時:2026年2月12日(木) 15:00~19:00
会場:事業構想大学院大学 大阪校(グランフロント大阪 北館タワーC 10F)
主催:学校法人 先端教育機構 事業構想大学院大学
後援:公益社団法人 関西経済連合会

登壇内容のポイント

講演では、「ガスセンサ誕生にまつわる試行錯誤の歴史」から「家庭用ガス警報器のグローバル市場における実績」、そして「次世代へ継承すべき安全文化の展望」までを軸にプレゼンテーションを行いました。

1. 試行錯誤の歴史:失敗から「未知の領域」を切り拓く

新コスモス電機のガスセンサ誕生の裏側には、事業構想のヒントとなる「失敗の転換」がありました。1960年代、主力製品であったボリューム(可変抵抗器)の抵抗値が著しく上昇する深刻なトラブルが発生。原因はシャフトに付いたグリースを拭き取る際に使用した有機溶剤でしたが、当時の笠原社長はこの失敗を逆手に取り、特定の炭素被膜が揮発した有機溶剤(ガス)に反応するという仮説を立てました。

度重なる実験の末、炭素被膜を有機ガス敏感性抵抗体(オルガスタ)と名づけ、ガスセンサという全く未知の領域へ第一歩を踏み出しました。「失敗を隠さず、胸を張って研究しよう」という当時の経営姿勢が、現在家庭用ガス警報器では国内トップシェアを誇る当社の研究開発の礎となったことを語りました。

オルガスタセンサ

>>「コスモスヒストリー」はこちら
新コスモス電機の歴史を紹介しています

2. 事業の現在地と展望:グローバル展開と次世代エネルギーへの対応

当社は日本で培った家庭用ガス警報器の技術および実績をもとに、「世界中のガス事故をゼロにする」という大目標を掲げ、グローバル展開に注力しています。

家庭用ガス警報器市場の形成(北米実績):家庭用ガス警報器がほとんど普及していなかったアメリカでニーズが生まれ、当社の電池式ガス警報器が採用。ガス事業者を通じてニューヨーク市に約40万台設置され(2025年12月時点)、重大事故に繋がりかねないガス漏れを含む多くのガス漏れを検知していることを紹介しました。
次世代エネルギー・水素市場への取組み(欧州実績):脱炭素化の取組が先行するヨーロッパにて、次世代エネルギーとして注目される水素の保安に役立つ製品を積極的にPR。世界初の家庭用電池式水素ガス警報器が、イギリスのグリーン水素プロジェクトに採用された事例を紹介しました。

3. 関西・未来への提言:安全文化を「世界」へ、そして「次世代」へ

「関西ビジョン2030」が目指す世界への発信に向け、日本が官民一体で築き上げた「家庭のガス事故死ゼロ」という稀有な安全文化を、関西から世界中へ積極的に輸出していくべきであると提言。会場の次世代リーダーたちに対し、「世界中のガス事故をなくす」という当社の大目標を共有するとともに、「この安全の構想を次世代へ引き継ぎ、世界中の安全を確保してほしい」と未来の変革者としての役割を託す熱いメッセージを送りました。

登壇の背景

本サミットへの登壇は、企業活性、地方創生、イノベーションの専門誌 月刊「事業構想」2026年1月号(12月1日発売)および月刊「事業構想」オンラインに、当社代表のインタビュー記事が掲載されたことがきっかけとなり、実現いたしました。

掲載情報
メディア概要:月刊「事業構想」 2026年1月号/月刊「事業構想」オンライン
発行: 学校法人先端教育機構 事業構想大学院大学 出版部(毎月1日発売)

New Cosmos Electric Co. Ltd. published this content on March 04, 2026, and is solely responsible for the information contained herein. Distributed via Public Technologies (PUBT), unedited and unaltered, on March 04, 2026 at 02:05 UTC. If you believe the information included in the content is inaccurate or outdated and requires editing or removal, please contact us at [email protected]