エンジニア150名を対象にAIセキュリティ教育を実施

エンジニア150名を対象にAIセキュリティ教育を実施
～サイバーセキュリティ対応力の向上とAIを活用した開発力の強化を推進～

キーウェアソリューションズ株式会社（本社：東京都世田谷区、代表取締役社長：三田 昌弘）は、お客様のIT活用におけるサイバーセキュリティ課題への対応力と、AIを活用した開発におけるセキュリティ対応力の強化に向け、当社およびグループ会社のエンジニア150名を対象に、グローバルセキュリティエキスパート株式会社（本社：東京都港区、代表取締役社長：青柳 史郎、以下、GSX）が提供するAIセキュリティ教育を実施しております。

当社は、システム開発で培った技術力と業務ノウハウを強みに、コンサルティングからIT導入・構築・運用まで一貫して提供する独立系SIerとして、お客様の課題解決をトータルに支援しております。本教育を通じて、サイバーセキュリティ領域における提案力・技術対応力を高め、お客様へのセキュリティサービスの提供力を強化いたします。また、生成AI活用に伴うセキュリティリスクへの理解を深め、AIを活用した開発力の強化や、将来的なAI駆動開発も見据えた開発環境・体制の整備につなげてまいります。

<受講の背景・目的></受講の背景・目的>

近年、DXの進展やクラウド活用、生成AIの普及に伴い、企業のIT活用におけるセキュリティリスクは多様化しています。また、サイバー攻撃の高度化により、システム開発・導入・運用の各段階において、セキュリティを考慮した提案・設計・対応の重要性が高まっています。

こうした中、当社はお客様のサイバーセキュリティ課題に応えるため、サイバーセキュリティ人材の育成およびセキュリティサービスの提供力強化を推進しています。あわせて、AIを活用した開発力の強化に向け、開発現場におけるセキュリティ対応力の向上にも取り組んでいます。　

これまで、エンジニアを対象に、システム開発やインフラ構築・運用におけるセキュリティの基礎知識や、脆弱性診断に関するスキルを習得するための教育を実施してまいりました。また、営業部門および役員・部門役職者を対象に、サイバーセキュリティに関する提案力や経営視点での理解を深める教育も実施しており、当社およびグループ会社で350名が受講しています。

今回は、当社およびグループ会社のエンジニア150名を対象にAIセキュリティ教育を実施し、生成AI活用に伴うリスクへの理解と、開発業務におけるセキュリティ対応力の向上を図ります。あわせて、DevSecOpsや脆弱性診断に関する教育も進めており、お客様へのセキュリティサービスの提供力強化と、セキュリティを考慮した開発環境・体制の整備につなげてまいります。

<受講概要></受講概要>

■ SecuriST®「認定AIセキュリティエンジニア」　：エンジニア150名がAIセキュリティを習得

生成AIの普及により、AIに関連するセキュリティリスクへの対応が企業に求められています。当社およびグループ会社のエンジニア150名が「SecuriST® 認定AIセキュリティエンジニア（エンジニア向けAIセキュリティ講座）」を受講し、AIセキュリティに関する知識・スキルを習得しています。習得した知識・スキルは、生成AIを活用する開発現場におけるセキュリティ対応力の向上に活かすとともに、当社が提供するセキュリティサービスに活用してまいります。

■ SecuriST®「実践的DevSecOps入門講座」　：セキュアで高品質かつ迅速な開発を推進

急速なビジネス環境の変化や技術革新に応じたDXを実現するため、セキュリティを開発段階から組み込む考え方が重要になっています。SecuriST®「実践的DevSecOps入門講座」を受講することで、CI/CDパイプラインにセキュリティを組み込む「シフトレフト」戦略に基づき、DevSecOpsの基本概念や開発スピードとセキュリティの両立に向けた実務スキルを習得し、セキュリティを考慮した開発体制強化を進めています。

■ SecuriST®「認定脆弱性診断士」　：診断人材の育成により、診断サービス提供体制を強化

サイバー攻撃の高度化により、脆弱性診断の重要性は高まっています。当社のインフラ＆セキュリティサービス事業部では、実践的な認定資格講座であるSecuriST®「認定ネットワーク診断士」「プラットフォーム診断士」を受講することで、ネットワーク診断およびプラットフォーム診断の実務スキルを習得し、診断サービスの提供体制強化を進めています。

当社は今後も、GSXとの連携を通じて、サイバーセキュリティ人材の育成とセキュリティサービスの提供力強化を進めるとともに、セキュリティを考慮した開発体制の整備にも取り組み、IT領域における提供価値の拡大を図ってまいります。

※本文中に記載の会社名、製品名は、それぞれの会社の商標もしくは登録商標です。
※本リリースに記載されている内容は予告無く変更することがあります。

お問い合わせ先