アスエネ、ジュビロ磐田とサステナビリティパートナーおよびアドボードパートナー契約を締結

Scope3排出量の算定から削減ロードマップの提供まで、ジュビロ磐田のサステナビリティ活動を包括支援

アスエネ株式会社（本社：東京都港区、Founder 代表取締役CEO：西和田 浩平、以下「当社」）は、Jリーグクラブ『ジュビロ磐田』を運営する株式会社ジュビロ（本社：静岡県磐田市、代表取締役社長：大友 健寿、以下「ジュビロ磐田」）とサステナビリティパートナーおよびアドボードパートナー契約を締結しました。

当社は、AIサステナビリティ統合プラットフォーム「ASUENE」によるScope3のCO2排出量算定支援や、CO2排出量の削減ロードマップの策定を実施し、ジュビロ磐田のサステナビリティ活動を推進します。

契約締結の背景

近年、記録的な猛暑や気候変動がスポーツの開催環境や将来のサッカーに大きな影響を与えており、スポーツ界における環境課題への対応が急務となっています。こうした中、Jリーグは、「Jリーグ気候アクション」を推進し、2026年より国際的環境評価指標「Sport Positive Leagues（SPL）」へ参画するなど、実効的な貢献度でクラブを評価する仕組みを広げています。

ジュビロ磐田は、「夢と感動を 共に」をクラブ理念に掲げ、いわたゼロエミでんきやジュビロリサイクルカップの導入など、地域に根差した環境課題の解決に注力してきました。現在は「次世代を担う子どもたちが安心してサッカーを楽しめる環境を守り抜くこと」を目指し、先進的な環境アクションを進めています。

また、日本有数のモノづくり県である静岡県において、ジュビロ磐田は数多くの地域企業やパートナー企業と強固な関係を構築し、スポーツを通じた地域活性化や社会貢献を進めています。

当社は、国内累計導入社数No.1*のAIサステナビリティ統合プラットフォーム「ASUENE」を提供し、多くの企業の脱炭素化を支援してきた実績を有しています。ジュビロ磐田が掲げる、スポーツを通じた地域社会の脱炭素化というビジョンに強く共感し、サステナビリティパートナーおよびアドボードパートナー契約の締結に至りました。

取り組みの内容

当社は、本契約に基づき「CO2排出量の見える化」と「CO2削減ロードマップ策定支援」を実施します。当社の取り組みを通じ、ジュビロ磐田におけるJリーグ気候アクションおよびSPLへの対応も合わせて推進します。また、アドボードパートナーとしてヤマハスタジアムおよびエコパスタジアムの看板にて当社のロゴを掲示します。

当社の脱炭素ソリューションとジュビロ磐田のスポーツの現場を通じた実践力・発信力を融合させ、将来的にはモノづくりが盛んな静岡県の企業やパートナー企業へ脱炭素の取り組みが広がることを目指します。さらに、次世代が安心してサッカーを続けられる社会の実現を推進してまいります。

各社のコメント

株式会社ジュビロ 代表取締役社長 大友 健寿氏

「この度、アスエネ株式会社とサステナビリティパートナーおよびアドボードパートナー契約を締結し、サステナビリティの分野で新たなパートナーとしてご一緒できることを、大変心強く感じております。ジュビロ磐田は「未来にスポーツができる環境を残す」という想いのもと、地域の皆様とともにサステナビリティ活動を推進しています。

今回のパートナーシップを通じて、アスエネが培ってきた専門的な知見や豊富な実績と、クラブの取り組みを掛け合わせることで、CO₂排出量の可視化をはじめ、クラブのサステナビリティ活動をさらに深化させ、具体的な成果へと繋がる活動に発展させていきたいと考えています。ファン・サポーター、パートナー企業、ホームタウンの皆様とともに、持続可能な地域・社会の実現を目指してまいります。」

アスエネ株式会社 Founder 代表取締役CEO 西和田 浩平

「Jリーグ加盟から30年以上にわたり地域とともに歩んできたジュビロ磐田と、パートナーシップを締結でき、心より嬉しく思います。ジュビロ磐田はこれまでも先進的かつ地域に根差したサステナビリティ活動を実践してきました。モノづくりが盛んな静岡県で、クラブを起点に脱炭素の取り組みが地域へ広がることを目指し、当社のミッション『次世代によりよい世界を。』の実現に向けて取り組んでまいります」

株式会社ジュビロについて

社名：株式会社ジュビロ（JUBILO CO., LTD.）
所在地：〒438-0025 静岡県磐田市新貝2500番地
設立：1992年（平成4年）8月21日
公式サイト：https://www.jubilo-iwata.co.jp/

＜注釈補足＞

* 国内No.1：調査対象（サステナビリティ情報管理プラットフォーム「CO2見える化サービスおよびESG評価サービス」）、調査内容：累計導入企業数、プライム上場企業への累計導入社数、年商5,000億円以上の企業への累計導入社数、製造業への累計導入社数※CO2見える化サービスとESG評価サービスに重複する企業を除いたユニーク企業数を対象、調査対象範囲：日本国内、調査方法：ヒアリング調査、調査対象時点：2026年5月末、調査実施：株式会社東京商工リサーチ