Canon Inc.

01/28/2026 | Press release | Distributed by Public on 01/27/2026 18:31

All-Photonics Connect powered by IOWNを活用した ボリュメトリックビデオシステムの新たな活用シーンの創出に向けた協業を開始

キヤノン株式会社(本社:東京都大田区、代表取締役会長兼社長CEO:御手洗 冨士夫、以下「キヤノン」)と、NTT東日本株式会社(本社:東京都新宿区、代表取締役社長:澁谷 直樹、以下「NTT東日本」)は、NTT東日本の次世代通信基盤「IOWN※1」におけるオールフォトニクス・ネットワークを活用したAll-Photonics Connect powered by IOWN(以下「All-Photonics Connect」)※2とボリュメトリックビデオシステムによる新たな映像体験の創出に向けて協業し、2026年1月より技術検証を開始しました。フレキシブルなボリュメトリックビデオシステムの構築を実現することで、さまざまな場所へ新しい映像体験・エンターテインメントの提供をめざします。

1. 背景

キヤノンはこれまで、撮影から映像生成までをリアルタイムに行うことができるボリュメトリックビデオシステムを、スポーツ中継や音楽ライブ配信など幅広い用途で提供してきました。一方、NTT東日本は高速・大容量・低遅延という特徴を持つAll-Photonics Connectを2024年12月より提供開始し、IOWNの社会実装に向けた取り組みを進めています。ボリュメトリックビデオシステムは、約100台のカメラで同時に撮影した映像から空間全体を3Dデータ化する技術であり、映像生成や配信の過程で大容量のデータを扱います。また、自由視点映像のカメラワークを滑らかにするためには、低遅延かつゆらぎのない通信が重要です。こうした特性から、All-Photonics Connectとのかけ合わせにより新たなエンターテインメントの提供ができると考え、協業を開始しました。

2. 取り組みの概要

従来は撮影拠点でカメラデータ処理から視点操作・映像生成までの全ての工程を実施してきました。本協業では、撮影拠点、映像生成拠点、視聴拠点をそれぞれAll-Photonics Connectで接続します。All-Photonics Connectにより既存回線では伝送が困難な大容量のカメラデータを伝送し、視聴拠点からの自由視点操作において映像と視点情報を遅延やゆらぎなく処理するための検証を進めていきます。
これを実現することで、撮影拠点に集約していた各機能を分散することができ、自由度の高いボリュメトリックビデオシステムの提供が可能となります。
また2026年1月28日(水)にNTTe-City Labo※3で開催されるNTT東日本「地域ミライ共創フォーラム」にて、遠隔地からの映像視聴や自由視点操作を体験できる展示を実施します。

3. 各社の役割

キヤノン ボリュメトリックビデオシステムの提供
NTT東日本 All-Photonics Connect利用環境の提供

4. 今後の展望

本協業により、撮影場所にとらわれず、遠隔地からでもボリュメトリックビデオの生成・視聴・操作が可能になります。これにより、撮影拠点(スタジアム等)に映像生成サーバを持ち込む必要がなくなり、機材配置の最適化によるコスト削減が期待できます。さらに、視聴者は遠隔地でもボリュメトリック映像を視聴・操作でき、好きな角度や視点から楽しむ新しいエンターテインメント体験が可能になります。
両社は今後も協力し、ボリュメトリックビデオとAll-Photonics Connect の連携によって、これまでにない映像体験・エンターテインメントの創出をめざしてまいります。

5. 本件に関するお問い合わせ先

各サイト内の「お問合せフォーム」よりお問い合わせください。
キヤノン株式会社
イメージング事業本部 IMG32事業推進センター
https://global.canon/ja/vvs/

NTT東日本株式会社
ビジネス開発本部 クラウド&ネットワークビジネス部 IOWNサービス担当
https://business.ntt-east.co.jp/content/iown/

画像ダウンロード

本ページに掲載されている画像、文書その他データの著作権はニュースリリース発行元に帰属します。
また、報道用途以外の商用利用(宣伝、マーケティング、商品化を含む)において、無断で複製、転載することは、著作権者の権利の侵害となります。

Canon Inc. published this content on January 28, 2026, and is solely responsible for the information contained herein. Distributed via Public Technologies (PUBT), unedited and unaltered, on January 28, 2026 at 00:31 UTC. If you believe the information included in the content is inaccurate or outdated and requires editing or removal, please contact us at [email protected]